昭和32年（1957年）1〜2月の主な出来事｜新聞集成昭和編年史。年表順に昭和史の根本資料、新聞記事を集大成。
2022.07.12
昭和32年（1957年）1〜2月の主な出来事
昭和32年(1957年) 1〜2月の主な出来事----世界
1.1・仏独条約により、ザールが正式に西独領に編入
1.1・ナセルエジプト大統領、英とのスエズ運河協定(1954.10.19)破棄の法令を公布
1.5・アイゼンハワー米大統領、中東特別教書を議会に提出(アイゼンハワー・ドクトリン)
1.6・リビアとチュニジア、友好条約に調印
1.9・イーデン英首相、スエズ戦争の責任をとり辞任。1.13、マクミラン内閣成立
1.9・沢田国連代表、日本代表として初めて国連総会で演説。ハンガリー問題でソ連とハンガリーの協力を要望
1.12・米国防総省、潜水艦から発射するポラリス・ミサイルの製造に着手と発表
1.16・沢田国連代表、国連で核実験事前通告を提唱
1.18・中ソ共同宣言調印。社会主義諸国の団結を強調、日中ソの国交樹立発展は三国国民の利益に応えるものとする
1.19・国連総会、イスラエルに対するエジプト完全撤退要求のアジア・アフリカ決議案を74対2で可決。3.4イスラエル軍撤退開始、3.6国連軍ガザに入る、4.26西側船舶、スエズ運河航行開始
1.19・エジプト等中東4ヵ国、「アイゼンハワー・ドクトリン」に反対の共同声明発表
1.21・日本、カナダ・ノルウェーと共に核実験を事前登録制とする決議案を国連総会に提出(表決に付されず)
1.21・バグダット条約4ヵ国、アイゼンハワー米大統領の中東策支持を共同声明
1.24・国連安全保障理事会、カシミール問題の解決は住民投票によるべきでインドへの併合は国際的拘束力なし、との決議を採択
2.1・国連総会、イスラエル軍に対するエジプト領からの完全撤退要求決議案を可決
2.8・米政府、サウジアラビアに軍事援助を確約
2.11・ソ連最高会議、少数民族の自治権を復活する措置を可決
2.12・英政府、日本政府からのクリスマス諸島の核実験中止要請を正式に拒否
2.13・サンズ英国防相、下院で水爆完成を発表
2.15・シェピーロフソ連外相が更迭され、後任にアンドレイ・グロムイコ就任
2.16・ソ連、犬を乗せたロケットを大気圏外に打上げる実験に成功と報道(モスクワ放送)
2.16・スカルノ・インドネシア大統領、'45年憲法への復帰と「指導された民主主義」推進等スカルノ構想発表
2.18・ブダペストで'56年の反ソ暴動参加者に対する裁判開始
2.21・スカルノインドネシア大統領、共産党を含む連立内閣構想を発表
2.21・ラオス王国政府とパテト・ラオ(愛国戦線)、連合政府・統一選挙方式について合意
2.24・インド総選挙(〜3.12)で国民会議派勝利。ケララ州で共産党絶対多数を獲得
2.27・アラブ4ヵ国首脳会談、イスラエル軍の休戦ライン内への即時撤退等を要求する共同声明発表
2.- ・アルジェリアで仏軍の残虐行為が明るみに出る
昭和32年(1957年) 1〜2月の主な出来事----外交・政治・軍事・沖縄
1.3・沖縄銀行協会、「共産主義者と思われる」瀬長那覇市長に対する全ての銀行取引停止を表明
1.4・レムニッツァー米極東軍司令官兼米民政府長官、沖縄軍用地問題に関し地代一括払いの方針を声明
1.5・人民党の瀬長亀次郎、那覇市長に就任
1.7・米極東空軍、旧軍人会館の接収を解き日本側に返還。大蔵省、日本遺族会に無償貸与
1.8・対スペイン賠償支払いの公文、マドリードで交換。マニラでの損害に550万ドルを支払う
1.9・沢田国連代表、日本代表として初めて国連総会で演説。ハンガリー問題でソ連とハンガリーの協力を要望
1.12・大阪府知事、京大の関西研究用原子炉の宇治市建設決定に反対陳情
1.16・沢田国連代表、国連で核実験事前通告を提唱
1.16・労農党、解党大会を開き社会党との統一を決定
1.17・統一後初の社会党大会開催(〜1.19)。左派が中央執行委の過半数を占め主導権を握る
1.18・閣議、第3次余剰農産物受入辞退を決定
1.21・日本、カナダ・ノルウェーと共に核実験を事前登録制とする決議案を国連総会に提出(表決に付されず)
1.22・アイゼンハワー米大統領、米関税委の日本製別珍輸入税引上げ勧告を拒否
1.23・米極東軍司令部、石川県の内灘試射場を1月末以降廃止と調達庁に正式回答
1.24・百里基地反対期成同盟、茨城県小川町で基地設置反対総決起大会。基地誘致派の幡谷町長のリコールを決定
1.28・外務省、竹島領有を主張する「韓国政府見解」(1953.9.9)への反論文書を金公使へ手交、と新聞報道
1.30・政府、英政府にクリスマス諸島で実施予定の核実験中止を要請。2.12英政府、要請を正式に拒否
1.30・群馬県相馬ヶ原米軍射撃場で、薬莢拾いの農婦が、米兵ジラードに射殺される(ジラード事件)。11.19日本側の裁判権のもと前橋地裁が傷害致死罪で懲役3年執行猶予4年の判決
1.31・石橋湛山首相、病気のため岸信介外相を首相代理に指定。2.22辞任表明
2.1・閣議、ＭＳＡ協定による駆逐艦2隻の域外調達を決定
2.1・鳩山一郎への反発から自民党に入党しなかった吉田茂と佐藤栄作、自民党に入党
2.6・衆議院内閣委員会、ジラード事件(1.30)の調査開始
2.8・ポーランドとの国交回復協定に調印
2.8・閣議、米国から原子力部隊の日本進駐申入れがあった場合、承諾しないと申合せ。又、機密保護法案は今国会に提出しない方針を決定
2.9・日米ソ加4国、北太平洋オットセイ保存暫定条約に調印(ワシントン)
2.10・テヴォシャン初代ソ連駐日大使、対日外交本格化に備え着任
2.11・琉球列島米民政府、瀬長亀次郎那覇市長の日本渡航申請を却下
2.12・小滝防衛庁長官、衆院内閣委で誘導兵器は憲法に違反せず日本製は早くて3年後と答弁
2.13・チェコスロバキアとの国交回復協定に調印
2.13・自民党総務会、2月11日を建国記念日とする「国民の祝日に関する法律」改正を国会に提出と決定。5.15衆議院可決(審議未了)
2.14・日本・西独文化協定調印。10.10発効
2.15・マッカーサー2世、対日外交本格化に備えて駐日大使に着任
2.19・井出一太郎農相、解放農地に対して、旧地主に補償しないことを言明
2.23・石橋内閣総辞職。昭和31年12月23日内閣成立以来63日目
2.25・第一次岸信介内閣成立。石橋内閣の全閣僚が留任、石井光次郎が無任所国務相で入閣
2.26・日英通商協定、ロンドンで調印
2.27・岸首相、衆参両院本会議で石橋内閣の施政方針・予算を継承との所信表明演説を行う
2.28・日本・ノルウェー通商航海条約調印
昭和32年(1957年) 1〜2月の主な出来事----経済・産業・技術
1.1・日本の外貨獲得と経済拡大を支える造船ブームの主体はタンカーの建造、と新聞報道
1.1・「千葉日報」発刊
1.6・日本が初めてフィリピンに支払う賠償物資のセメント8250トンを積んだ日本船2隻、マニラに入港
1.6・東京都、宅地不足で家を建てられない人が多いため、32年度から初の宅地分譲を実施、と新聞報道
1.10・朝日新聞に第一製薬の新製品「アトラキシン」の広告掲載。精神安定剤(トランキライザー)国産第一号で、この年10社以上が発売し「トランキライザー時代」といわれる
1.11・大蔵省、31年通関実績を発表。輸出25億98万ドル(24％増)、輸入32億2965万ドル(31％増)
1.12・日本初のタバコ自動販売機が東京丸ノ内の丸ビルに登場、と新聞報道
1.13・セルフサービス制の店が急増、と新聞報道
1.16・政府、対米綿製品輸出自主規制措置を発表
1.17・訪英原子力調査団(昭和31.11.15〜27派遣)、原子力委に報告書を提出。実用的な英国大型発電用動力炉導入の意見
1.17・明治製菓、天然オレンジジュースの200ｇ缶を全国一斉発売。缶の上にオープナーがついた画期的な新製品。青森県も100％リンゴジュースを発売
1.18・閣議、水道行政の取扱いを上水道は厚生省、下水道は建設省、終末処理場は厚生省、工業用水道は通産省と決定
1.18・閣議、第3次余剰農産物受入辞退を決定
1.21・熟練炭鉱労働者第一陣が西独に到着。人手不足のルール地方炭鉱会社への派遣は昭和33年3月までに232人
1.22・アイゼンハワー米大統領、米関税委の日本製別珍輸入税引上げ勧告を拒否
1.22・外資審議会、東洋レーヨン(株)と帝国人造絹糸(株)に英ＩＣＩ社からのテトロン製造技術の導入を許可。2.7調印
1.25・小林一三没(84歳)元阪急電鉄・東京電灯・東宝各社長、元商工大臣
1.27・国鉄の32年度予算案決定。合計1071億円で輸送力増強5ヵ年計画の初年度計画を実施
1.- ・昭和31年10月末〜32年3月証券ブームが起る
1.- ・証券会社等が大衆投資家向けに利殖の宣伝用語として使った言葉「マネービル」が流行。マネーとボディービルの合成語
2.1・宇田原子力委員長、5年後には300万キロワットを原子力発電で賄う等の原子力開発構想を発表
2.5・九州電力、全国の電力会社に先駆けて濃縮ウラン方式の原子力発電実用化に乗出すことを決定
2.9・日米ソ加4国、北太平洋オットセイ保存暫定条約に調印(ワシントン)
2.11・通産省、米国向け毛製敷物の輸出制限決定。2.1〜年末迄、1300万平方フィートに規制
2.14・初の日ソ漁業委開く。4.6協定調印
2.16・通産省、スエズ戦争以来上昇を続ける石油製品の元売価格を3月末迄据置くことで業界側と了解と発表
2.19・井出一太郎農相、解放農地に対して、旧地主に補償しないことを言明
2.24・スカンジナビア航空、日本と北欧を結ぶ北極経由航空路を開設
2.26・日英通商協定、ロンドンで調印
2.26・初の血液銀行「日本ブラッド・バンク」大阪で開業
2.28・日本・ノルウェー通商航海条約調印
2.- ・トヨタ自工、乗用車・小型トラックの全車種を値下げ。他社も追随し、値下げ競争が激化へ
昭和32年(1957年) 1〜2月の主な出来事----社会(市民運動、労働運動、医療、事件事故)
1.2・1昭和31年12月26日に韓国に拿捕された漁船「第一千鳥丸」、抑留漁民17人を乗せ釜山から脱出し下関に帰港
1.9・自衛隊機、空中衝突で初事故。Ｆ86Ｆ戦闘機同士が静岡県上空で接触し墜落、乗員1人行方不明
1.12・ビクトル・スタルヒン、都内で自動車事故死(40歳)。プロ野球初の300勝投手
1.13・美空ひばり、東京浅草の国際劇場で人気をねたむ19歳の女性に塩酸をかけられ3週間の負傷
1.15・漫画家塩田英二郎の妻子、東京杉並の自宅でガス中毒死。都内でガス中毒事故頻発、半月で14人死亡
1.17・総評、2000円賃上げと全国最低賃金制(18歳8000円)を目標に春闘本部設置
1.17・東京都婦人相談所設置
1.18・地婦連会館開館(東京)
1.19・保母160人、社会保障予算削減反対の童謡デモ
1.21・警視庁少年課、「31年度家出人白書」を発表。都内の家出人保護件数は1万2800余件で史上最高
1.21・厚生省、産児制限の知識普及等の為、東京で家族計画全国指導者講習会を開催
1.22・北海道教委、共働き女性委員に退職勧奨を通達。北海道教組、絶対反対を表明。1.24撤回
1.22・最高裁、横川事件(昭和27年8月の横川元商工政務次官襲撃事件)9被告の上告を棄却。有罪が確定
1.24・百里基地反対期成同盟、茨城県小川町で基地設置反対総決起大会。基地誘致派の幡谷町長のリコールを決定
1.27・国連で原水爆禁止を訴える為の「母親代表を送る会」原水協等主催で開催
1.30・群馬県相馬ヶ原米軍射撃場で、薬莢拾いの農婦が、米兵ジラードに射殺される(ジラード事件)。11.19日本側の裁判権のもと前橋地裁が傷害致死罪で懲役3年執行猶予4年の判決
1.- ・1〜7月、全繊、退職手当・時間短縮闘争・退職手当改正運動に婦人青年が立上がる
1.- ・熊大医学部、「水俣病の原因は重金属で新日本窒素水俣工場の排水に関係あり」と発表
1.- ・1〜3月、渋谷区千駄ヶ谷鳩森小学校ＰＴＡ、周辺の温泉旅館増加に対し環境浄化運動を行う
2.1・有権者同盟等6婦人団体、都議退職金問題で安井都知事を相手に行政訴訟を起す
2.5・母親代表久保山すずさん、米国ビザが取れず渡航中止
2.6・広島県での夜間行軍演習に参加した陸上自衛隊第3管区第7連隊の隊員2人、心臓麻痺で死亡(死の行軍事件)
2.8・歴史教育者協議会、自民党の建国記念日制定の動きに対して紀元節復活反対を声明
2.11・紀元節奉祝国民大会運営委、約100団体・1000人を集めて東京で「日の丸大行進」実施
2.13・中共・ソ連関係5万5000人の消息不明者全国留守家族大会開催
2.14・佐賀県教組、259人の定員削減に反対し、3日間の3・3・制休暇闘争開始(〜2.17)(佐賀県教組問題)。4.2組合員11人処分、4.24組合員10人逮捕、10.2休職無効訴訟。石川達三、『人間の壁』に作品化
2.15・最高検察庁、ジラード事件の裁判権は日本側にあり、容疑は傷害致死との見解を米軍当局に伝達
2.15・国連総会で原水爆禁止を訴える予定だった久保山すずと磯野富士子、米国のビザが下りず計画を断念
2.17・埼玉県深谷市の製糸女子工員、公休日外出の自由・給料天引き強制貯金廃止等を求め職場大会開催
2.21・旧海軍「伊号179」潜水艦、山口県鹿尾沖での浮揚作業により姿を現す。3.5までに24遺体を収容
2.24・湯川秀樹ら世界平和アッピール7人委、クリスマス諸島の英国水爆実験に反対する決議を発表
昭和32年(1957年) 1〜2月の主な出来事----教育・科学・文化・スポーツ
1.1・「千葉日報」発刊
1.7・ラジオ東京(現ＴＢＳ)で『赤胴鈴之助』放送開始。聴取率30％を越える人気番組に
1.10・『法律学全集』刊行開始(60巻、有斐閣)
1.10・米ジャズ音楽家ベニー・グッドマン来日
1.11・宮中歌会始。米国人女性ルシール・ニクソン、初の外国人入選者として出席
1.12・灘尾文相、剣道を中学校の体育教材に復活させる案を保健体育審議会に諮問。3.30許可答申
1.12・大阪府知事、京大の関西研究用原子炉の宇治市建設決定に反対陳情
1.13・第1回原子力シンポジウム。日本学術会議を中心に37の研究所・学会共催(〜1.15)
1.13・美空ひばり、東京浅草の国際劇場で人気をねたむ19歳の女性に塩酸をかけられ3週間の負傷
1.18・牧野富太郎没(94歳)植物分類学者
1.19・東京都立青鳥養護学校創立。日本初の公立精神薄弱児養護学校
1.20・第4期日本学術会議総会開催。会長に茅誠司東大教授を再選
1.20・ニューヨークで日本映画見本市開催
1.22・北海道教委、共働き女性委員に退職勧奨を通達。北海道教組、絶対反対を表明。1.24撤回
1.22・ヴァイオリン奏者小林健次、ニューヨーク・カーネギーホールにナショナル交響楽団の独奏者として出演
1.25・南極観測船「宗谷」着岸
1.29・南極予備観測隊、西オルグル島北部に公式上陸。「昭和基地」と命名
1.- ・熊大医学部、「水俣病の原因は重金属で新日本窒素水俣工場の排水に関係あり」と発表
1.- ・1〜3月、渋谷区千駄ヶ谷鳩森小学校ＰＴＡ、周辺の温泉旅館増加に対し環境浄化運動を行う
2.1・イベット・ジロー来日第1回公演(日比谷)。月末迄に全国12都市で公演、各地にシャンソン・ブームおこる
2.2・金子武蔵ら、実存主義協会を設立(機関誌「実存主義」)
2.4・文化放送で『オヤカマ氏とオイソガ氏』放送開始。原作岡部冬彦(〜昭和40年5月、3000回)
2.8・歴史教育者協議会、自民党の建国記念日制定の動きに対して紀元節復活反対を声明
2.14・日本・西独文化協定調印。10.10発効
2.14・佐賀県教組、259人の定員削減に反対し、3日間の3・3・制休暇闘争開始(〜2.17)(佐賀県教組問題)
2.20・いぬいとみこ『ながいながいペンギンの話』
2.22・東京都庁第1庁舎成る(丹下健三設計)
2.24・湯川秀樹ら世界平和アッピール7人委、クリスマス諸島の英国水爆実験に反対する決議を発表
2.25・国際地球観測年の西太平洋地域連絡会議開催(東京)。8ヵ国の学者32人と日本側百余人が出席
2.28・幸田文『流れる』に芸術院賞。女流文学者では初の受賞
2.- ・梅棹忠夫『文明の生態史観序説』(中央公論2月号)
2.- ・井上靖『天平の甍』(中央公論3月〜10月号)
2.- ・松本清張『点と線』(「旅」に連載)
2.- ・初の女性週刊誌「週刊女性」創刊(河出書房、のち主婦と生活社)
2.- ・流行語「ペンギン族」。野次馬のこと。1月下旬、日本の南極観測隊員が氷上に観測機器を据付けた時、ペンギンが周囲に寄って来たことから
2.- ・ポニー・テール流行。昭和29年公開の米映画『月蒼くして』(主演マギー・マクナマラ)を契機に流行、若い女性の間に定着
詳しい年表は「新聞集成 昭和編年史」32年版I〜VIをどうぞ
ご購入・在庫お問い合せははこちらから
当時の新聞・雑誌からそのままの形で、作家の作品、広告から消息にいたるまで、すべて収録いたしました。作家と関係のある文章、同時代評も掲載しました。年代順に、作家の活躍した時代、没後にわたって掲載しております。
